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エコだからこそ!スウェーデンでは靴の修理に対して優遇措置をとる?

エコが叫ばれている昨今ですが、まだまだ大量生産大量消費の社会から脱却できていません。靴も同じ傾向があり、壊れたら新しい靴を購入・・・というケースがほとんどです。そんな流れに一線を画すように、スウェーデンでは面白い制度を採用しています。

エコが叫ばれている昨今ですが、まだまだ大量生産大量消費の社会から脱却できていません。靴も同じ傾向があり、壊れたら新しい靴を購入・・・というケースがほとんどです。そんな流れに一線を画すように、スウェーデンでは面白い制度を採用しています。

目次

意外な形でスウェーデンがCO2対策を!

恐ろしいことに!

恐ろしいことに!

全世界的に地球温暖艦が深刻な問題となっています。昨今の異常気象は日本でも大きな影響を及ぼしています。ゲリラ雷雨や台風の異常発生は、気候の変化がもたらすものとして実感できますね。各国では、そんな状況に手を拱いている状態ではなく、様々な対策を講じています。

そんな中で、北欧のスウェーデンで面白い試みをしていると話題になっています。その試みとは、ものを修理する場合にかかる付加価値税を25%から12%に下げようとしているのです。大量生産大量消費の社会であるが故に、CO2が大量に発生していることに目を付けたのです。

では、世界的に注目されているスウェーデンのこの施策は、具体的にどのようなものなのでしょうか?

靴の修理にかかる税金を優遇!

靴だけでなくあらゆるものが対象!

靴だけでなくあらゆるものが対象!

今回の施策をもう少し詳しく解説すると、スウェーデンでは靴だけでなく、車や衣類などを修理に出す時に、付加価値税(VAT)がかかります。VATは、生活する上での重要度に応じて変動します。嗜好品などはあまり必要でないというジャッジで、税率は高く設定されています。

逆に生活必需品の場合は税率を低く抑えて、バランスをとっています。この施策の他に、白物家電を修理した業者について、人件費の最大半分を所得税から還付される予定です。要約すれば、必要なものにはお金をかけやすい環境を整えるということです。

靴の場合は12%に引き下げられる!

靴の場合は12%に引き下げられる!

靴の場合は、身近で毎日使用するものとなっているので、今回の施策の趣旨に合うアイテムであります。靴の場合も、壊れてしまうとどうしても新しいものに手を伸ばしてしまいまいがちですが、修理という選択肢も視野に入ります。

これにより、靴の修理会社もここぞとばかりに新しいビジネスと考えていることでしょう。雇用の創出という効果も期待できますね。

一時的には税収が減ることも覚悟

仕方ない・・・

仕方ない・・・

基本的に、今回の施策は税制の優遇という側面がありますので、税収が減少するのは覚悟しての対応となります。試算では、7億4000万スウェーデン・クローナ(約87億円)の税収が減ると見られています。決して経済的に裕福でないスウェーデンで、この減収は大きなインパクトがあります。

ただ、これにより新しい分野での需要が増えると試算されています。例えば、オーガニック食品の売り上げについては年間40%のペースで増えると見られています。また、フェアトレード製品の売上アップも期待されるなど、良い側面も見えているのです。

この施策の根底にあるのはCO2削減ですが、今までよりも多少高くても長持ちして、修理して使用できる靴が流行ることでしょう。例えば、ソールを交換しやすいブーツなどの需要は、確実にアップするものと見られています。各ブランドも、その点に着目してデザインするのではないでしょうか?

ショップも新しい動きを見せる!

H&Mはすぐに動いた!

H&Mはすぐに動いた!

今回の施策について、各ショップやブランドからも賞賛の声が上がっています。真っ先に対応を表明したのが、スウェーデンの誇るファストファッションブランドであるH&Mです。古くなった靴などの衣類の回収と引き換えに、割り引きを行っているのです。

靴を作る上でも、多くの環境影響要因が発生します。例えば、化学繊維を作り出すにも多くの薬品を使用し、機械を稼働させます。これにより、CO2が発生しますし、薬品により多少なりとも環境汚染が進みます。

長く愛用できるシューズ

長く愛用できるシューズ

今までの大量生産を否定するのは容易いことではありません。靴作りにおいても、一度に大量の靴を生産した方が効率が良いという側面があります。それを投げ打ってでも、国策として打ち出したものに対応を表明する姿には、頭が下がる思います。

この流れは、スウェーデンだけでなく全世界的に発展すると良いですね!

心から拍手を贈りたい!

いかがでしょうか?スウェーデンの新しい試みは、一時的には税収のダウンなど痛みを伴う施策です。ただ、CO2を削減しようという心意気が感じられて、遠い日本に住む私たちも感化されるものがあります。

自分でできることは数少ないかもしれませんが、このような施策を通じていま自分たちがおかれている現実を把握すべきですね。

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